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社員育成の考え方や方法、課題や仕組みなどを網羅的に解説

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社員育成の考え方や方法、課題や仕組みなどを網羅的に解説

社員育成の方法を体系的に教えられたことがある人は、少ないのではないでしょうか。そのため、いざ部下などの社員を育成しようとなったとき、困ってしまうこともあるでしょう。

そこでこの記事では、社員育成の目的や方法、社員育成のための制度やフレームワーク、社員育成のポイントや評価制度設計など、社員育成に必要な情報をまとめてご紹介します。

 
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社員育成とは

社員育成とは、会社にとって有用な人材を計画的に育成していくことです。会社にとって有用な人材は、仕事をするなかで勝手に育つものではありません。経営戦略から逆算して、会社に必要となる社員の要件を定義し、要件を満たす社員を計画的に育てなければならないのです。会社は人でできている側面もあるため、社員育成次第で業績も左右されます。

社員育成の重要性

会社が人からできている以上、社員育成は重要です。最近では、社員を育成してもすぐに転職してしまうことも多く、社員育成の価値が薄れているかと感じるかもしれません。しかし、転職市場から自社に最適な人材を採用することも簡単ではありません。そのため、今いる社員を育成して戦力としていくことがやはり重要になってきます。

社員育成の方法

社員育成が重要であると言われても、何から始めてよいかわからない人もいるでしょう。ここでは、社員育成の方法をご紹介します。

OJT

社員育成にあたっては、OJTで育成するのが最も一般的です。OJTとは仕事を通じて社員を育成する方法で、多くの会社で取り入れられています。OJTは業務の途中に実施するものとはいえど、社員を育成するための指導も含まれます。座学で学んだことであっても、最終的にはOJTの実践を通じて身につける過程も必須です。

Off-JT

OJTと対照的な社員育成方法として、Off-JTがあります。Off-JTは、研修やeラーニングなどの座学を通じて社員が学習していく社員育成方法です。OJTの実践を通じて教えられることとは別に、座学でないと教えられないことも確実にあります。スキルを磨くため、社員が腰を据えて学ばなければならないことはOff-JTで教えましょう。

自己啓発

社員育成の方法として、社員自らの自己啓発に頼る、という選択肢もあります。社員が本を読んだりセミナーを受けたり、大学院に留学したりするなかで自らスキルを身につけていくことを会社として積極的に奨励する、という方法です。最近では、社内に自分で学習できるeラーニングの環境を整備することで、社員の自己研鑽を支援する会社も増えています。

社員育成の考え方や方法、課題や仕組みなどを網羅的に解説

社員育成のための仕組み・制度

社員育成の方法についてわかったところで、より具体的にどのような仕組み・制度を通じて社員育成をするのか説明します。

目標管理制度(MBO)

目標管理制度(MBO)とは、社員自身に目標を立てさせ、目標達成に向けて業務遂行させる社員育成制度です。通常では、四半期ごとにそれぞれの社員が目標達成できたかどうかを確認し、その都度上司からフィードバックを与えます。目標をできる限り数値化することで、目標達成できたかどうかをわかりやすくするのがポイントです。

ジョブローテーション制度

将来的な経営幹部候補として育成したい社員については、ジョブローテーション制度を利用して育成する会社も多いです。ジョブローテーション制度とは、3年などの期間ごとに職務を変更させ、満遍なくさまざまな職務を経験させることで社員を育成する制度です。伝統的な日本の会社の多くは、ジョブローテーション制度を通じて社員を育成してきた背景があります。

メンター制度

メンター制度は、若手社員にベテラン社員をメンターとして割り当て、そのメンターが若手社員の相談に乗ったり、アドバイスをしたりする制度です。メンターとなる社員は、若手社員の直接的な上司ではなく、業務では関係ない社員を起用するのが一般的です。業務とは直接関係がないからこそ、若手社員も気軽に相談ができます。

研修

研修も社員を育成するための重要な方法の一つです。OJTで教えることができることもありますが、やはり計画的に用意された研修を通じてしか教えられない知識やスキルも多いからです。経営戦略から逆算して、必要な人材要件を満たすために研修も行いましょう。研修の際には、その分野のプロと呼ばれる外部講師も活用したいところです。

社員育成スキル・フレームワーク

社員育成のための方法や制度について理解したところで、次は社員育成に必要なスキル・フレームワークについてご説明します。

ティーチング

ティーチングとは、若手社員に対して、先輩社員やベテラン社員が教えて育成する方法です。OJTをするにしても、最初に仕事で使うスキルなどについて教えておかなければならないでしょう。ティーチングで教える内容については、社内でどのような内容を教えるべきなのか、きっちりと設計しておく必要があります。

コーチング

コーチングとは、直接知識やスキルを教えるのではなく、答えを与えずに本人にやってみせる形で社員を育成するスキルです。コーチングでは社員が仕事を進めていくなかで適宜アドバイスを与え、社員のモチベーションやスキルを伸ばします。新入社員ではない、中堅社員以上の社員の場合はコーチングで育成しなければならない場面も多いでしょう。

スキルマップ

スキルマップとは、職種や職位ごとに必要となるスキルを定義し、マッピングしたものです。自社の人材育成を計画的かつ戦略的に実施していくためには、必須のツールといえるでしょう。作成されたスキルマップに基づいて、研修やOJTなどを進めていくのが一般的です。

ギャップ分析

社員に必要なスキルレベルについてスキルマップなどで洗い出した上で、次にやるべきことはギャップ分析です。現状の社員が有しているスキルレベルと、スキルマップなどで定義されたスキルとのギャップを分析します。ギャップがわかれば、その後、社員の育成計画も立てることが可能になります。

7:2:1モデル

7:2:1モデルとは、理想の人材育成の方法についての割合です。7:2:1モデルでは、7割が経験、2割が人間関係、1割がOff-JTという割合で社員を育成するのが最も効果的だと言われています。実際に多くの会社では、自然とそれぞれの割合が7:2:1になっているのではないでしょうか。

コルブの経験学習モデル

コルブの経験学習モデルは、人は経験したことから学ぶ、という原理に基づき、学習のプロセスを体系化したものです。具体的な体験がまずあって、その体験について反省し、そこから抽象的なアイデアを見出し、再度実践する。このサイクルを通して人は学習する、というのがコルブの経験学習モデルです。このモデルを意識して社員育成をしてみるとよいでしょう。

社員育成における課題

社員育成をする上で直面しがちな課題についてご説明します。

時間がない

じっくりと腰を据えて計画的に社員を育成しようと思っても、目の前の業務が忙しすぎて社員育成のための時間を確保できないこともよくあります。しかし、社員を育成して自社のために育て上げることは、時間がなくても実行しなければなりません。長期的な会社の成長を考えれば、社員育成のための時間を確保するのは必須です。

スキルがない、やり方がわからない

「社員を育成しなさい」と中堅社員に伝えたところで、若手社員を指導する立場にある中堅社員自身にそのスキルがなければ、指導することは難しいです。そのため、効果的な社員育成を目指すのであれば、まずは中堅社員に対してマネジメント研修などを実施するところから始めた方がよいでしょう。

評価されない

せっかく部下にあたる社員を丁寧に育成しても、育成成果について評価してくれなければ、中堅社員たちも若手社員を指導するモチベーションがなくなってしまうでしょう。そのため、社員が社員を育成したことについて着実に評価するような評価項目を作っておくことも重要です。

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社員育成のポイント

社員育成の方法などについて説明してきました。さらに、社員それぞれのレベルごとにも育成のポイントがあります。

新入社員

新入社員を育成する際のポイントは、研修などのOff-JTや、OJT、現場での手厚いティーチングなどを通じて、細かく丁寧にサポートしていくことです。新入社員の間はわからないことが多いため、直接ティーチングを通じて教えてしまった方がよい場合も多いでしょう。また、メンタリングを通して直接の上司以外との面談の機会を設けることも重要です。

中堅社員以上のマネジメント層

中堅社員以上を育成する際のポイントは、マネジメントを座学を通じて教え込むことです。マネジメントについては、業務の中でそれぞれの社員に任せている会社もあるでしょう。しかし、体系的なマネジメント手法を学ばなければ通用しない場面も出てきます。

そのため、部下を指導する立場にある社員にはマネジメントをまず座学で教えるべきです。また、評価制度とも関連させ、マネジメントの成果についても評価すべきでしょう。

社員育成に成功している会社事例

サントリーホールディングスでは、「トレーニー制度」を通じて若手社員のリーダーシップを育成しています。25歳〜34歳程度の中堅社員をヨーロッパや北米、アジアなどのグループ会社に派遣し、派遣先でのOJTを通じてリーダーシップを育成します。

グローバルな環境で、ときには言葉も通じないような状況の中リーダーシップを発揮してチームをまとめあげ、成果を出そうとする経験を通じて、中堅社員を育成しています。

社員育成のための評価制度設計

社員育成のためには、社員をどう評価するかという評価制度設計もまた重要になります。社員は評価されるために行動するため、評価すべきスキルや態度を適切に設定できれば、社員もそれらのスキルや態度を習得すべく動いてくれるようになるでしょう。

まとめ

社員育成のための方法やポイントなどについて説明しました。社員育成は会社を成長させるために重要な役割を果たします。OJT、Off-JT、自己啓発などさまざまな方法をおりまぜ、自社に合った社員を育成しましょう。

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識学上席講師 大熊 憲二

2011年入社 ソフトバンク事業部に配属となり、史上最速の9ヵ月でマネージャーに昇進し、店舗拡大に貢献。
2014年モバイル事業部移動となり、業界全体が縮小傾向で低迷する中、200坪以上の超大型店等の新規出店に従事。
2016年に識学と出会い、識学に基づくマネジメントを徹底し、モバイル事業統括として史上初の年間目標完全達成を記録。
株式会社P-UP neo取締役常務執行役員兼識学上席講師として現在に至る。

大熊 憲二
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