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【10月8日】人が変わっても勝ち続ける ”企業版” 甲子園常連校の作り方

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【10月8日】人が変わっても勝ち続ける ”企業版” 甲子園常連校の作り方

 

 

監督である、あなたに問います。

  • スター選手(エース社員)が引退(退職)したら、チーム(会社)は弱体化しませんか?
  • そもそも、「うちでプレイしたい」と有望な新人(優秀な人材)が集まる仕組みはありますか?
  • 選手の自己流の練習(社員の自己流の仕事)に、チーム(会社)の未来を任せていませんか?
  • あなたが全ての練習(業務)を常に監視しないと、チーム(組織)は回りませんか?

もし心あたりがあるるなら、あなたのチームは「監督依存」という大きな課題を抱えています。
個人の能力に頼ったチーム作りには限界があります。
本セミナーでは、特定の誰かに依存せず、”仕組み”で勝ち続ける「常勝軍団」の作り方を、野球部の監督になったつもりで、ゼロから解説します。


人が入れ替わっても勝ち続ける「常勝軍団」を作る”5つ”の設計図

甲子園で優勝するチームを作るプロセスは、最強の会社を作るプロセスと全く同じです。
本セミナーでは、誰でも、どんなチームでも実践可能な「最強のチームの作り方」を5つのステップに分けて具体的に解説します。

STEP1:有望な新人が自ら希望して入ってくる「部員集め」を計画する【採用の仕組み化】

甲子園優勝を目指すなら、まず選手がいなければ始まりません。しかし、ただ人を集めるだけでは勝てません。「優秀な人材が入りたいと思う仕組み」はありますか? 

STEP2:選手の能力を最大化する「フォーメーション」を組む【組織図】

選手が集まったら、いきなり練習させてはいけません。まず監督がやるべきは、「フォーメーション(組織図)」を描き切ることです。ピッチャーとキャッチャーで練習内容が違うように、社員にもそれぞれのポジションを明確に示さなければ、効果的な成長は望めません。あなたの会社の「勝利のフォーメーション」を定義します。

STEP3:選手に対して「ポジションごとに求めるもの」を明確にする【評価制度の整備】

フォーメーションが決まったら、次はそのポジションで「何が評価されるのか」という点を明確にします。4番打者に求められるのは、ホームランや打点です。社員が全うすべき役割、責任、評価基準が明確でなければ、無駄な練習(仕事)をしてしまいます。

STEP4:監督が見ていなくても成長する「練習メニュー」を作る【日報・週報管理】

監督は全選手を同時に、四六時中見ることは不可能です。これは会社のマネジメントも同じです。選手の成長サイクルを回すために重要なのが「日報」と「週次ミーティング」です。

STEP5:監督(社長)にしかできない「真の仕事」に集中する【未来の創出】

チームが自走し始めたら、監督は暇になります。しかし、遊んでいてはいけません。監督にしかできない仕事、それは「強豪校との練習試合を組む(外交活動)」であり、「最先端の練習マシンを導入する(新しい施策)」ことです。社長は、社員に任せられる仕事を手放し、会社の未来を創るための新たな事業や案件の創出に集中しなければなりません。

本セミナーが目指すのは、”誰でも勝てる”チーム作りです

「イチロー氏が監督をすれば、どんなチームでも甲子園に行けるだろう」
それは、その通りかもしれません。
しかし、我々が目指すのは、特定のカリスマリーダーに依存した組織ではありません。

本セミナーでお伝えするのは、あなたではない”誰か”が監督になっても勝ち続けられる、「再現性のある仕組み」の作り方です。
未来永劫存続する会社、それこそが「最強の会社」だと我々は考えます。
カリスマ経営から、仕組み経営へ。その第一歩を、本セミナーから踏み出してください。

 

日時
2025年10月8日(水)13:00〜15:00
対象者
会社代表者・役員の方
会場
オンライン(zoomウェビナー)
費用
無料
定員
100名
ご連絡先
mail:n-murakami@p-up.jp
tel:03-5829-8444

 

登壇者

西村 俊一

株式会社P-UPneo  識学シニアコンサルタント 西村 俊一

大学卒業後、業界最大手のIT機器関連メーカーへ就職し、20数年勤務。
エリア担当のラウンド営業からキャリアをスタート。対競合他社の実績が認められ、5年目から大手家電量販店の本部を担当。4人の部下を持つマネジメントキャリアがスタート、営業企画の責任者など多くのマネジャー職務を歴任しキャリアアップ。
その後、新規販路を担当する組織の責任者として、最大60名の部下を持つマネジメントも経験。担当した販路は、家電量販店やHC、ディスカウント、GMS/SM、ドラッグストア、ライフスタイルショップ、書店・文具店、流通・卸など多岐に亘る。様々な商慣習の企業を自社の仕組みに載せる調整能力を身に付ける。
現在はその調整能力を生かし、クライアント企業の文化に識学理論を合わせ、組織成果最大化のサポートに尽力する。

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