知っておきたい評価制度のトレンド｜種類やメリット・デメリット、選択ポイントも解説

評価制度は、社会情勢やビジネス環境に合わせて変化しています。その時々でさまざまなトレンドがうまれていますが、最近は市場やビジネス環境がめまぐるしく変化することから、自社の競争力を高めるためにも役割主義や行動評価を導入する会社が増えています。

この記事では、最近の評価で重視されている点やメリット・デメリット、評価制度の種類、導入時に注意したいポイントなどについて解説します。評価制度の改善で競争力向上を目指しているなら、ぜひ参考にしてください。

 
評価制度に関する無料のお役立ち資料をご用意しております。
コラム記事と併せてこちらもご覧くださいませ。
・「人事評価制度の極意3つ」の無料資料はコチラ
・「その評価制度で、本当に大丈夫？」無料の漫画資料はコチラ

評価制度のトレンドは社会情勢で変わる

最初に、評価制度のトレンドがどのように変わってきたのか、その変遷を詳しく見ていきましょう。

評価制度の変遷

日本における評価制度は、戦後しばらくは「年功序列型」でした。労働力の確保や優秀な人材の囲い込みを目的に、年齢と勤続年数で従業員を評価して昇給や賃金を決めていたのです。

しかし1990年代にバブル経済が崩壊すると、多くの会社が1人の従業員を定年まで雇い続けるのが難しくなります。そのため、当時欧米で一般的だった「成果主義」を取り入れる会社が増え、従業員をそれぞれの目標の達成度合で待遇を決めるようになりました。

成果主義は、がんばって成績を上げれば賃金や待遇が向上するため、モチベーションアップにつながるメリットがあります。一方でチームワークが希薄となり、職種によってはそぐわない欠点もありました。

その後、インターネットの普及によりコモデティ化が進み、差別化が難しくなった市場で生き残るのが非常に難しい時代が訪れます。そのため人件費の削減を目的に、役割で待遇を決定する「役割主義」を重視する会社が国内で増える理由になりました。市場やビジネス環境が目まぐるしく変化する現代では、会社の短期目標に対してどれだけ自分の「役割」を果たし貢献できたかという、行動評価に注目が集まるようになったのです。

また、2018年からは「働き方改革」がスタートし、多様な働き方の実現や正規・非正規雇用の格差解消が推奨されるようになります。その結果、個人の働き方を尊重した待遇の決め方を重視する会社も出てきています。

このように評価制度は、社会情勢やビジネス環境の変化に合わせて見直され、その時々にさまざまなトレンドがうまれてきたのです。

最近の評価制度のトレンド

役割主義が主流となっている評価制度ですが、最近ではどのような傾向にあるのでしょうか。トレンドについて説明します。

評価基準を「行動」にフォーカスするように

最近の評価基準は、勤続年数や個人の資格・スキルよりも、それぞれの会社の価値観に合った「行動」を評価することがトレンドとなりつつあります。会社は利益を追求することが目的であり、その目的や個々人の役割に合った行動をどのように行い、会社にどれだけバリューをもたらしたかを評価基準とするところが増えています。

リアルタイムな評価に変化

過去の成果主義では、成果を測るためにある程度の期間が必要だったため、半年、年度ごとなど評価期間が長期にわたるのが一般的でした。一方、役割主義や行動評価を採用している会社であれば、成果が出るまで待つ必要がなく、従業員の行動を都度評価するリアルタイム評価が適しています。

また、ビジネス環境がめまぐるしく変化する現代では、長い評価期間中に社会情勢が変わる可能性もあり、評価時にはその基準がそぐわなくなってしまうこともあります。こうした背景から、現在ではリアルタイム評価が主流になりつつあります。

ランク付けの廃止

評価制度が役割主義に移行するのに伴い、従来のような従業員のランク付けやラベリングを行わない動きも出てきています。リアルタイムに目標を設定して都度フィードバックを行う評価制度なら、S・A・B・Cなどのランク付けは必要ありません。従業員の個性や多様性を認めて評価できるため、より本質的な評価を実現できるメリットもあります。

評価の可視化

評価基準は、評価者と被評価者の間で、また評価する人によっても認識が異なることがあります。さらに従来は、評価制度や基準は公開する必要がないという考え方が主流でした。こうした不公平感が、従業員の不平不満やモチベーション低下をうんでいたのです。

最近は評価制度の過程や結果をすべてオープンにして共有する傾向にあり、透明性のある公開型評価を行うことで、納得性や信頼度の向上に努める会社が増えています。

 

トレンドの評価制度を導入するメリット・デメリット

ここから、評価制度にトレンドを取り入れるメリット・デメリットを解説します。

トレンドの評価制度を導入するメリット

時流に合わせたトレンドを取り入れると、以下のメリットを得ることができます。

モチベーション・生産性向上

評価制度に最新の手法や基準を取り入れることで、従業員を正当に評価できるようになります。その結果モチベーションの向上につながり、生産性向上や売上増も期待できます。

会社が求める人材の確保につながる

最新のトレンドを取り入れた評価制度の導入で、自社のビジョンやミッションが明確になり従業員が自らの役割や存在意義を自覚しやすくなります。その結果、自社の方向性に共感する従業員の流出防止につながります。また、就職や転職活動中の人には社会ニーズに対応した会社と認識され、求める人材の確保も実現することでしょう。

トレンドの評価制度を導入するデメリット

一方、最新トレンドを取り入れることでうまれるデメリットもあります。

自社に合わないこともある

たとえ他社が成功しているトレンドの評価制度だからといって、安易に導入すると自社の風土や文化に合わずに従業員に混乱や戸惑いを招き、負担を増やしてしまう可能性があります。自社のビジョンや組織体系、環境、従業員意識などを考慮して、最適な制度を導入することが重要です。

従業員から反発される可能性もある

いきなり行動評価などの新しい評価制度を導入すると、今まで年功序列などの旧来の評価基準で判断されてきた従業員から反発されることがあり、優秀な人材が流出してしまう可能性もあります。新しい制度導入の目的や会社のビジョンを全従業員に公開し、納得してもらえるよう努める必要があるでしょう。

 

トレンドとなっている評価制度

以下で、最近トレンドとなっている評価制度を紹介します。

リアルタイムフィードバック

「リアルタイムフィードバック」とは、2週間に1回、1ヶ月に1回などの高頻度で部下と上司のミーティングを設け、設定した目標の振り返りやフィードバックを行う方法です。フィードバック期間が短いため、仕事の現状に合わせて柔軟に評価を変えられ、評価の最適化や納得感醸成を実現します。

360度評価

「360度評価」とは、上司だけではなく、同僚やクライアントなどの評価も含めさまざまな角度から従業員の評価を行う制度です。

バリュー評価

「バリュー評価」は、従業員が会社の方針や価値観をふまえて、その実現のためにどれだけ行動できたかを評価する制度です。目標達成だけではなく、行動力も評価したい場合に適しています。

コンピテンシー評価

「コンピテンシー評価」とは、優れた業績を出す人に共通する行動特性をもとに評価制度を作り、社内に浸透させていく手法です。自社に適した評価基準が明確になるため、人材育成にも役立てられます。

OKR

「OKR」はObjectives and Key Resultsの略で、会社の達成目標や成果を決め、そのもとにチームのOKRを作成し、さらに個人のOKRへと細分化します。それぞれをリンクさせることで、効率的に会社全体の目標につなげられるのが特徴です。

ノーレイティング

「ノーレイティング」は、S・A・B・Cなどのランク付けを行わない評価制度のことです。リアルタイムに目標設定とフィードバックを行い、都度従業員を評価するのが特徴です。

ピアボーナス

「ピアボーナス」とは、同僚・仲間の意味のpeerとbonusをつないだ言葉で、従業員同士で評価を行い報酬を贈り合う制度のことです。社内のチャットツールなどを通じて、評価や感謝を贈りたい相手にポイントやメッセージを送信し、一定のタイミングで換算して手当の支払いや社内公表を行います。

パフォーマンス・デベロップメント

「パフォーマンス・デベロップメント」は、高い頻度で上司と部下が仕事の進捗やキャリアの方向性について話し合い、部下の成長を支援していくマネジメント手法のことです。社会情勢や競合市場の変化に対応しやすいのが特徴です。

 

トレンドの評価制度を導入する際の判断ポイント

トレンドの評価制度を導入するにあたって注意したいポイントを解説します。

明確な評価制度であること

評価制度は、評価者と被評価者の間や、評価する人によってズレが起きないように、明確な基準であることが重要です。導入した評価制度や基準は可視化して公開する必要があります。評価者には研修などを行い、誰もが同じ基準で評価できるようにすることが望まれます。

メリット・デメリットを理解しておく

最新の評価制度には、それぞれメリット・デメリットがあります。導入する際にはそれらを把握したうえで、自社の目的達成や成功につながる適切な制度を選ぶ必要があります。他社が成功したからという理由だけではなく、客観的なデータを慎重に検証するとよいでしょう。

導入や運営プロセスも確認しておく

評価制度は導入して終わりではなく、いかに運用していくかが重要です。新しい評価制度の効果を最大化するには、自社の環境に合わせたルールの設定や報酬との連動、従業員への説明会の実施、評価者の研修などが必要となります。評価制度の導入に併せて、運営のプロセスも決めておくことがポイントです。

プロへの相談も検討する

どの評価制度にするのか判断ができない場合や、リソース不足で自社での運用が難しいなどの場合は、評価制度の作成や活用するための仕組みづくり、運用までサポートしてくれるサービスもあります。外部のプロにアウトソーシングすることで質の高いサポートを受けられ、結果的にコストダウンにつながる可能性も高まります。

 

まとめ

評価制度は、社会情勢やビジネス環境の変化に合ったトレンドを取り入れないと、優秀な人材の流出や自社の競争力の低下を招く恐れがあります。また、たくさん種類があるものの、それぞれメリット・デメリットがあり、自社のビジョンや行動指針に適した評価制度を導入することが重要になります。どの評価制度を選ぶか判断できない場合や、適切な運用が難しい場合は、プロに任せることも検討するようにしましょう。

「株式会社P-UP neo」は、組織運営理論を体系化した組織マネジメント理論「識学」の唯一のパートナー企業です。社会情勢に合ったトレンドを取り入れた評価制度の策定はもちろん、御社に適切な識学の導入サポートやさまざまな人材育成マネジメントのお手伝いを行っています。

最新の評価制度で人材育成や業績改善を検討しているなら、ぜひご相談ください。

 

評価制度に関する資料をご用意しております！

【無料】資料はコチラ

【無料】マンガはコチラ