メディアを中心に見かけるようになった「パラダイムシフト」という言葉。耳にしたことはあるけど、その意味を理解できていない人も多いのではないでしょうか。パラダイムシフトは、ビジネスシーンで注目を集めている重要なワードです。
この記事では、パラダイムシフトとは何かについて詳しく解説します。実際にどのような使われ方をしているのか、その事例や企業の取り組み方を見ていきましょう。
そもそもパラダイムシフトとは何かがあいまいな人も少なくないでしょう。
まずは、パラダイムシフトの意味や、ビジネスシーンで注目される理由を解説します。
■ものごとの見方や考え方を変化させること
パラダイムシフトの「パラダイム」とは、常識や当たり前とされている認識を意味します。
つまり、ものごとの見方や考え方を変化させるのがパラダイムシフトです。これは、アメリカの科学史家トーマス・クーンが自身の著書で提唱した概念です。
たとえば、コペルニクスやガリレオが唱えた「地動説」、ニュートンによる「万有引力の法則」、ダーウィンの「進化論」などがパラダイムシフトに該当します。
■パラダイムシフトはビジネスシーンで注目されている
パラダイムシフトはビジネスシーンで多く使用されています。また、近年では急速な技術革新によって、これまで当たり前だった価値観が変化しつつあります。
生活様式も変わってきており、このような背景からパラダイムシフトが注目されるようになりました。
また、ビジネスにおけるパラダイムシフトは新たな商品が生まれるだけではありません。組織や個人が、働き方や経営の仕方を転換させることも重要です。
パラダイムシフトは、価値観や常識が大きく覆るほどの大きな変化をもたらすことです。
言葉を聞いただけでは難しく感じますが、身近なところでパラダイムシフトは起きています。ここでは、ビジネスシーンにおけるパラダイムシフトの事例を見ていきましょう。
■パラダイムシフトの例：①デジタル機器の発展
人々の生活を大きく変化させたのがデジタル機器の発達です。とくに、スマートフォンは通信業界にパラダイムシフトをもたらしました。周知のとおり、スマートフォンは音声通話だけでなく、インターネットやアプリケーションの使用も可能です。
コミュニケーション手段も、電話やFAXといった方法から、メールやチャットというデジタルを活用したものへと切り替わっています。これはビジネスシーンにも大きな影響を与えており、デジタル形式でのマーケティングが主要になっています。
■パラダイムシフトの例：②働き方の多様化
会社に出勤してオフィスで働くといった考え方からの変化も、パラダイムシフトです。テレワークや在宅勤務が浸透した直接の原因はコロナ禍にあるかもしれません。しかし、ワークライフバランスを保てるなどの理由から、働き方の多様化につながっています。
また、場所を問わず働けるリモートワークはデジタル機器の発展も大きいでしょう。従業員のエンゲージメントを高め、優秀な人材の確保も期待できます。働き方や場所のパラダイムシフトに順応することで、企業価値を高められるかもしれません。
■パラダイムシフトの例：③モノの所有から共有への変化
消費者はこれまでのモノを所有することから、共有へと変化しています。その大きな事例として挙げられるのが、サブスクリプションやシェアリングなどのサービスです。これらは、所定の料金を支払って製品やサービスを一定期間利用できる仕組みです。
音楽や映画のみならず、服もサブスクでレンタルできるサービスがあります。また、企業もレンタルオフィスやコワーキングスペースなど働き場所の選択肢が増えてきました。リモートワークとかけ合わせることで、企業コストの削減につながるでしょう。
技術革新が続くなか、パラダイムシフトはいつ起きてもおかしくありません。
企業は新たな変化に対応する必要がありますが、組織としてどのような動きをすれば良いのか気になるところです。ここでは、パラダイムシフトに対応するための取り組み方を解説します。
■変化に対する感度と柔軟性を上げる
まずは、変化に対する感度を上げることが重要です。消費者が何を求めているのか、経営者層はもちろん従業員ベースでも情報収集を常にしてみてください。環境の変化に気づけなければ、パラダイムシフトに対応するのは難しいでしょう。
もちろん、どのような変化でも受け入れる柔軟性を持つことも忘れてはいけません。過去の経験や習慣から「あり得ない」と思うことは、他よりも始動が遅れる原因になります。常識や当たり前で考えるのではなく、視野を広げることが大切です。
■意思決定プロセスを見直す
変化に対して柔軟な対応ができていても、行動が遅ければ意味がありません。人々に変革をもたらすパラダイムシフトが起きた場合、企業として迅速な意思決定が求められます。従来のプロセスを見直し、状況によっては大きな変更も必要になるでしょう。
たとえば、意思決定のために複数人の決済が必要なケースでは、対応が遅れる可能性があります。これまでの制度が当たり前とは考えず、常に新たなやり方を模索することもパラダイムシフトに対応していくためには重要です。
■消費者の意識変化に合わせたビジネスモデルの見直し
「消費者が求めているものはこれだ」と決めつけていませんか。売上が上がらない理由の一つに、消費者の意識変化にマッチしていない可能性があります。そもそものビジネスモデルの見直しをすることも、パラダイムシフトに対応するためには必要です。
たとえば、消費者の意識はモノの所有から共有へと変化しています。消費者が「欲しい」と感じるものではなく、「好きになってもらう」ためのアプローチが大切です。時代の変化に素早く対応するためのビジネスモデルの構築を行いましょう。
■人事評価制度を再構築する
パラダイムシフトに対応するためには、ただ多様な働き方を推進するだけでは大きな効果は期待できません。リモートワークは多くの企業で導入されていますが、課題点も浮き彫りになっており、対応策を検討する必要があるでしょう。
多様な働き方を実現するなら、人事評価制度の再構築は必要不可欠です。オフィス内で働くように、上司が部下の働きぶりを評価するのが難しくなります。従業員ひとり一人が正当な評価を受けるためにも、人事評価制度の見直しは重要です。
パラダイムシフトによって生まれる新たな価値観に対応するために必要なことは、物事を柔軟にとらえることです。組織に既成概念が蔓延していると、新たな考え方を創出することは難しいでしょう。そのためにも、多様な人材を積極的に採用・育成することが大切です。
多様な人材を確保するためには、採用方法や基準の見直しも欠かせません。自社にどのような人材が必要なのか、客観的にとらえ、必要に応じて方針の転換を行いましょう。人材を多様化することで、パラダイムシフトへの対応もしやすくなります。
これまで当たり前だったことが、数年で常識から外れることが増えてきました。過去の経験にばかり固執していると、時代に付いていけなくなるかもしれません。
パラダイムシフトに対応できる企業になるためにも、自社のさまざまな考え方を見直す必要があります。これまで以上にパラダイムシフトに注目して、変化に対する柔軟性を高めていきましょう。
2011年入社 ソフトバンク事業部に配属となり、史上最速の9ヵ月でマネージャーに昇進し、店舗拡大に貢献。
2014年モバイル事業部移動となり、業界全体が縮小傾向で低迷する中、200坪以上の超大型店等の新規出店に従事。
2016年に識学と出会い、識学に基づくマネジメントを徹底し、モバイル事業統括として史上初の年間目標完全達成を記録。
株式会社P-UP neo取締役常務執行役員兼識学上席講師として現在に至る。